【信頼できる情報ソース14選】デスクリサーチとは?調査手順もご紹介

desk research

新規事業開発に必要なデスクリサーチについて、多くの方が効率的かつ正確に行いたいと考えています。しかし、自社内のリサーチスキルは社員によってばらつきがあるもので、「欲しい情報を手に入れるのに時間がかかる」「収集したデータの信頼性が確かでない」と悩まれる方も少なくありません。

そこで、本記事ではデスクリサーチに役立つ信頼性の高い情報ソースをまとめました。さらに、適切に行うための調査手順やデスクリサーチを行う際の注意点も解説していきます。また、「ChatGPT」をはじめとするAIチャットボットの活用についても、調べる際のコツや確認事項を紹介していますので、より効率的に調査を行いたい方はぜひ参考にしてみてください。

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目次

デスクリサーチとは?

デスクリサーチ(机上調査)とは、既存のデータを利用する調査方法のことで、基本的には「二次調査」として、既存の文献・資料・Webサイトなどからデータを収集し、分析していきます。昨今では、インターネットを用いて検索することがほとんどです。

一方、インタビューやアンケートなどは「一次調査」に当たります。これらは、仮説の検証や顧客の潜在ニーズをとらえるために行われるのが一般的です。

新規事業開発においては、まずデスクリサーチで市場環境や業界トレンドなどの大まかな情報を集め、仮説を構築した上で、必要な部分のみインタビューやアンケートなどの対人調査を行うとよいでしょう。事前にデスクリサーチを実施しておくことで、定性調査にかかる費用や時間の節約にもつながります。

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検索手法はAIチャットボットの活用から図書館利用まで幅広い

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昨今はデスクリサーチにChatGPT」「bing」などのAI(人工知能)チャットボットを活用することで、調査者は探している情報をより速く的確に見つけられるようになりました。指定のキーワードにマッチする情報が候補として表示されるだけでなく、それをごく自然な文章にまとめ、表示するサービスも増えています。

AIチャットボットでは、単一のキーワードだけでなく、検索の意図や「どのような情報を、なぜ求めているのか」も指定できるため、より細かい情報を捉えることが可能です。また、日本語のみで、海外の書誌データやWebサイトの情報まで検索できるようになったことで、個人がデスクリサーチで調査できる範囲は格段に広がりました。

しかし、一方で大学の論文執筆でAIチャットボットの使用が禁止されるなど、AIを介した文章の利用・転用に対しては、現在、制限がかけられています。そのため、AIチャットボットを調査に使用した際には、そもそもその調査手法が容認されているのかを事前に確認した上で、AIが集めた情報をそのまま鵜呑みにせず、一次情報を検証することが大切です。

また、デスクリサーチは現在、インターネットを利用した検索が主体となっていますが、調査する分野や内容によってはオフラインでの調査が必要になることもあります。公共図書館や大学、企業や団体が保管している研究データや専門誌、論文などは、事前に予約した上で閲覧できるものも多くあります。

デスクリサーチのメリット・デメリット

デスクリサーチの最も大きなメリットは、新たに調査を行うよりも、コストや手間がかからない点です。インターネットで検索するだけで、調査の設計や調査票の配布・回収・集計の手間をかけず、結果がすぐに手に入るため、手軽に調べることができます。

一方で、デメリットとしては求めているデータがない場合もあることが挙げられます。デスクリサーチでは、政府や他社が行った調査の結果を収集して使うため、検索が適切でないと、偏ったデータや信頼性の低いデータが集まる恐れもあります。

また、インターネット上では、検索に用いた語句によって、検索結果が大きく変わることもあります。リサーチャーの情報リテラシーの高低によっても、収集できるデータの質が変わってきます。あるいは、どうしても古い情報しか存在していない、最適なデータが見つからないという場合もあります。

そのような時は、自社で一次調査の実施をするか、社内にノウハウがない場合は、外部の調査会社を利用するか、専門の人材に依頼することを検討してみてください。

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デスクリサーチにおすすめの信頼性の高い情報ソース14

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デスクリサーチのデータ収集方法として、最も多いのはインターネットを利用した検索です。さまざまなWebサイトに大量の情報が公開されており、無料のものであれば、ワンクリックでダウンロードすることができます。

データを保有している企業・団体によっては、個人情報の登録が必要なもの、わずかな金額を支払う必要があるものもあれば、希少性・専門性が高い情報や最新のデータに関しては、費用が高額になるものもあります。

ここでは、オンライン上で閲覧できる情報として、特に信頼性が高く、無料で閲覧可能なWebサイトを14個ご紹介します。

なお、SEEDERでは価値あるデータを有料で公開している調査会社をまとめたデータを公開しています。詳しくは、下記をダウンロードしてご確認ください。

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政府が公表しているデータ

政府統計の総合窓口(e-Stat)|総務省統計局

人口推計や国勢調査・家計調査・消費者物価指数・労働力調査など、日本の政府が行った各種調査のデータを閲覧・利用できます。キーワード検索のほか、分野別・組織別での検索もできるため、リサーチの開始前に「どのようなデータがあるのか」の参考に開いてみるのもおすすめです。

統計ダッシュボード|総務省統計局

国や民間企業等が公表している統計データがグラフ等に加工されて、公開されているWebサイトです。海外の国別、日本の都道府県別の各種統計データなどが掲載されています。

地域経済分析システム RESAS(リーサス)|経済産業省・内閣官房

産業構造や人流など、国や民間企業が保有するビッグデータが集約されているWebサイト。RESAS上で、データを比較したり、可視化したりできます。

ミクロデータ利用ポータルサイト miripo|総務省統計局ほか

統計調査の調査票の情報などのミクロデータが集約されているWebサイト。利用可能なデータ一覧のほか、データの利用実績も閲覧できます。独立行政法人統計センターを経由し、匿名データ等をダウンロード可能です。

また、miripo経由で統計センター現地でのみ調査票を閲覧できる「オンサイト利用」に関するお問い合わせも可能です。(参考:ミクロデータ利活用相談 | ミクロデータ利用ポータルサイト

EDINET|金融庁

EDINETでは、金融商品取引法にもとづき、有価証券報告書などを閲覧可能です。

シンクタンク・総研が公開しているデータ

生活定点1992-2022|博報堂生活総合研究所

国内や中国の生活者の動向などを調査したレポートを閲覧できます。ハッシュタグや業種、調査目的でも絞り込み検索が可能で、「都道府県別のデジタル度」や「Z世代の“SNS疲れから生まれる一人行動ニーズ」など、テーマごとに分析とともにレポートが紹介されています。

調査結果|NTTコム リサーチ

ネットリサーチや消費者向け調査等を行うNTTコム リサーチのWebサイトでは、「クレジットカードに関する調査結果」「ライブコマースに関する調査結果」など、自社のモニターを対象に行ったアンケートの調査結果のほか、他社や大学等との共同調査の結果なども一部公開されています。

回答者の性別や年代の割合も取得可能ですが、ダウンロードする際は連絡先の送信が必要です。

調査・データ|株式会社リクルート

人材サービスに強みを持つリクルートホールディングスならではの「就職プロセス調査」や「女性の就業に関する1万人調査」といった働き方の意識や現況を捉えた内容のほか、旅行や美容等のテーマごとに、各種調査結果が公開されています。

一部、一次情報が公開されているものもありますが、多くは加工済の二次情報となっています。

金融機関が公開しているデータ

日本銀行 時系列統計データ検索サイト

みずほ銀行 金融経済インサイト

三井住友銀行 経済・業界動向に関するレポート

三菱東京UFJ銀行 経済・産業レポートとマーケット情報

農林中金総合研究所

【その他】一次情報の調査・分析に役立つWebサイト8

「どのように分析すればよいかわからない」「具体的にどのような調査結果を探せばよいのかを知りたい」という方向けに、デスクリサーチの参考になるWebサイトもあわせてご紹介します。

CiNii

国立情報学研究所が運営しているデータベースサービスで、図書や雑誌、学術論文などを誰でも検索可能です。本文がオープンデータとして公開されているものについては、ログインなしでダウンロードできます。

PR TIMES

プレスリリースを専門に扱う配信サービスで、企業のPR・広報、最新の動向を検索可能です。

□ ログミーFinance

企業の決算説明会などが、アナリストや投資家向けに「全文書き起こし」で配信されています。市場調査や競合分析に役立つ、最新のIR情報を得ることができます。

□ visualizing.info(ビジュアライジング・インフォ)

各業界の市場規模を可視化し、公開している個人サイトです。情報の出典などがわかりやすく明記されており、業界の規模や成長率といった全体像をとらえた上で、調査に移りやすいため、参考サイトとしておすすめです。

□ NEEDSコンテンツレポート・一覧|日経NEEDS

日経NEEDSスタッフによる、独自のレポートが公開されています。データを利用した記事が紹介されているため、分析の視点を知りたい方におすすめです。

□ 知るギャラリー|INTAGE

企業のマーケティング支援を行っているインテージが運営しているWebサイトで、同社による生活者への調査結果が公開されています。市場の動向や海外情報などのトレンドに関する調査のほか、生活者のお金の使い方や食卓行動など、ふだんの行動にスポットをあてたデータも毎月更新されているのが特徴です。一次データに関しては、問い合わせが必要となっています。

□ 調査のチカラ|ITmedia

オンライン上で公開されている調査データを、一気に検索することができるWebサイト。ただし、掲載されているのは調査の概要のみのため、あらためて一次情報の掲載元や調査時期を確認する必要があります。

□ インサイト|GfK Japan

グローバルマーケティングリサーチを行う企業のWebサイトで、主に海外のPOSデータを取り扱っています。その他にも、家電やITの市場販売動向など、さまざまな情報が公開されています。

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デスクリサーチを行う際の7ステップ【事前準備から情報整理まで】

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ここからはデスクリサーチの実施手順を、以下の7ステップに分けて解説していきます。

  1. 調査の目的を整理する
  2. 仮説を立てる
  3. 調査するキーワードや項目を挙げる
  4. 検索する
  5. 収集した情報を分類する
  6. 仮説を再構築する
  7. 一次情報でレポート化する

ステップ1. 調査の目的を整理する

はじめに「調査の目的は何か」を明らかにします。デスクリサーチを行う際、不慣れな方ほど、途中で目的を見失い、調べれば調べるほど、何をリサーチしているのかがわからなくなりがちです。必要のない情報の収集を避けるためにも、目的を曖昧にせず、可視化し、一旦結論づけておくことが大切になります。

例えば、「進出していきたい業界について調査する」という場合、調べたい内容が業界全体の動向なのか、その業界の流通チャネルの把握なのか、あるいは今後需要が高まる可能性が高いサービスなのかによって、求めるべきデータは異なるでしょう。

調べ直しを減らし、調査にかかる時間や手間を大幅に削減するためにも、まずは調査の目的から整理していきましょう。

ステップ2. 仮説を立てる

続いて、調査の方向性を定めるために、大まかに仮説を立てます。仮説を立てることで、「どのようなデータを収集するのか」という方向性が明らかになるため、限られた時間で効率的な調査を実施可能です。前もって整理しておいた目的があれば、ここでの仮説も立てやすく、次のステップの調査項目の設定も容易にできるでしょう。

ただし仮説は修正可能で、後述のステップ6でも再構築していくため、この段階ではしっかりと仮説を立てる必要はありません。

ステップ3. 調査するキーワードや項目を挙げる

ここでは、欲しいデータを探すためのキーワードの設定や、調査時に収集するデータの項目の絞り込みを行います。

1)関連キーワードを挙げる

デスクリサーチでは、調べたいテーマに関連する主なキーワードに対し、関連するキーワードを組み合わせて検索します。このとき、ステップ2で立てた仮説を補強するデータを集められそうな語句を選ぶことが重要です。

「どのようなキーワードがあるのか」を調べる際には、便利なWebサイトがいくつかあるため、適宜活用することをおすすめします。

【無料で使えるキーワード抽出サイト】

サイト名 URL 特徴
ラッコキーワード https://related-keywords.com/ サジェストや共起語、AIを活用した検索も可能
ahrefs https://ahrefs.jp/ 競合がどのようなキーワードで認知されているのかを調査可能
Googleキーワードプランナ― https://ads.google.com/intl/ja_jp/home/tools/keyword-planner/ 競合分析にも使用可能

2)調べたい項目を選定する

目的に合わせ、調査すべき内容をリストアップします。例えば、業界の動向を知りたい場合、商品の生産量や現在の市場規模、価格変動要因などを調査します。

調査項目を具体的にすれば、(1)で選定した関連キーワードのうち、優先的に用いるべきキーワードや、注目すべき語句を把握しやすくなります。

また、項目をリストアップする際には、情報をどのくらい深堀りするのか、どの範囲まで広げて調査するのかも意識しておくと、的確なデータにたどり着けるほか、調査時間の短縮にもつながるでしょう。

ステップ4. 検索する

ステップ2で立てた仮説をもとに、ステップ3のキーワードを使って検索していきます。仮説の根拠となるデータはできる限り複数集めておくと、あとから仮説を多角的に検証することが可能です。また、仮説に対する反対意見を想定し、その反論となるデータも集めておくと、検証時に説得力が増します。

もし仮説を立てた人と実際に調査を行う人とが異なる場合、調査の初期や途中段階で、方向性がズレていないかどうかを確認するとよいでしょう。

ステップ5. 収集した情報を分類する

検索で収集した情報を、一次情報と二次情報に分けます。このとき、あらためて集めた情報の真偽も確かめておきましょう。

例えば、アンケートの調査結果そのものは一次情報ですが、その結果をグラフ化して掲載しているWeb上の記事は二次情報となります。政府が公開している白書等についても、コラムに掲載されている図は二次情報で、その図の作成に用いられた編集前の集計データが一次情報です。

ただし、調査結果をレポート化する際には一次情報を用いますが、二次情報を読むことで、調査の仮説等を見直したり、調査テーマに関連するデータを集めたりしやすくなります。すべての二次情報を捨てるのではなく、有益な情報を取捨選択しながら、検索キーワードごとに、一次情報、二次情報を整理し、それぞれの要点をまとめておくことが大切です。

ステップ6. 仮説を再構築する

収集したデータを整理できれば、今度は仮説を再構築していきます。このとき、最初に立てた仮説が間違っている、あるいは求めるデータが十分にないこともあります。そのような場合は、仮説を立て直し、再度検討してみてください。

情報不足で結論づけられないときは、どのようなデータが不足しているのか、現状ではどのように考えられるのかを検討してみましょう。追加で定性リサーチが必要となった場合、再構築した仮説をもとに、どのような設問が必要かを考えることができます。

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ステップ7. 一次情報でレポート化する

最後に、集めた情報にしたがい導かれた結論を、根拠となるデータとともにレポートにまとめます。レポートに含める要素は、以下のとおりです。

  • サマリー(要約文)
  • 最終的な仮説
  • 仮説を裏付ける情報(数字などの根拠となるデータ)
  • データや調査に関する所感

論文と同じく、先に仮説を提示し、結論を補強するかたちで参考データや独自の解釈を記載していくと、レポートの説得力が増します。また、数字を記載する際は、グラフや表を挿入すると視覚的にも伝わりやすくなるため、おすすめです。

※ 引用時の表記について

調査結果を使用する場合、資料の共有範囲が自社内だけであったとしても、必ず出典や引用元を明らかにします。仮に出典元が記載されていなければ、情報の信頼性も大きく損なわれてしまいます。具体的には、以下の情報を付記するとよいでしょう。

  • 調査の名称
  • 調査者名
  • 調査の実施年月日
  • データが掲載されているページ(URL

また、文化庁が引用に関するルールを公開していますので、そちらも参考にしてみてください。

(注5)引用における注意事項

他人の著作物を自分の著作物の中に取り込む場合,すなわち引用を行う場合,一般的には,以下の事項に注意しなければなりません。

 

1)他人の著作物を引用する必然性があること。

2)かぎ括弧をつけるなど,自分の著作物と引用部分とが区別されていること。

3)自分の著作物と引用する著作物との主従関係が明確であること(自分の著作物が主体)。

4)出所の明示がなされていること。(第48条)

(参照:最判昭和55328日 「パロディー事件」

 

引用元:著作物が自由に使える場合 – 文化庁

https://www.bunka.go.jp/seisaku/chosakuken/seidokaisetsu/gaiyo/chosakubutsu_jiyu.html

新規事業開発に「デスクリサーチ」を用いる際の注意点3つ

注意点1. 情報の真偽の確認を怠らない

デスクリサーチは、インターネット検索で実施できるという手軽さがある反面、見つけた情報が正しいかどうかの見極めが必要になります。調査の質を高めるためには、一次情報・二次情報を問わず、調査期間や調査の対象者、調査の手法をあわせて確認しましょう。中には、調査の実施期間が古すぎて参考にならないものもあります。

また、情報の真偽を判断するためには、情報リテラシーの高さだけでなく、情報を手早く取捨選択するスキルも重要です。不明確な根拠にもとづいた結論を出さないためにも、社内に知見が不足している場合は、外部の高度人材の力を借りることも検討してみてください。

注意点2. 著作権の範囲を超えて利用しない

資料リサーチの段階から「これは使えそうだ」と感じた調査データのURLや文献の出版社・出版年などをメモしておくと、レポート作成時に再検索する必要がありません。

また、その調査がどのような調査方法を用いたか、調査対象は誰かなども合わせて確認しておきましょう。これらが明確でない調査データは結果が偏っている場合があり、デスクリサーチの結果として利用するのに適さない場合があるからです。

自社以外で行われた調査や研究のデータを引用する場合、必ず利用してよい範囲がどこまでなのか、確認しなければなりません。調査結果とあわせて、注意書きにも目をとおし、むやみに許容範囲を超えた引用を行わないよう、ご注意ください。

注意点3. 調査に際限なく時間をかけない

調査に没頭しているうちに、検索に想像以上に多くの時間を費やしてしまう方は少なくありません。しかしながら、時間をかければかけるほど、よい結果が得られるとは限りません。むしろ方向性を見失い、適切なデータ以外を集めてしまう可能性もあります。

そのような事態を回避するためにも、先に調査の目的を明らかにし、軸を持って、効率よく調査していくことが大切です。また、データの管理方法にも気をつけていれば、レポート作成時に情報を探す手間も減らせます。

現在の動向から3先、5年先の市場洞察まで行う「定量調査設計支援」

まとめ

デスクリサーチでは、調査の目的に合わせ、膨大な情報の中から、価値ある情報を探し出す作業です。効率よく検索するためにも、本記事でご紹介した一次情報を掲載しているWebサイトや調査の手順を参考にしてみてください。

また、データの収集後は集めた情報を整理し、レポートとしてアウトプットしますが、その際にもコツが必要です。リサーチ経験豊富な人材が社内に不足している場合は、外部委託するのも1つの方法です。

なお、当社ではハイスキルな人材と企業とのマッチングを行っております。まずはこちらからお気軽にお問い合わせください。

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この記事を書いた人

吉冨 剛典 吉冨 剛典 マーケティング担当

大手企業・ベンチャー企業にて事業開発を10年以上経験。
市場動向に即したビジネススキームの構築に強み。
PoC推進支援、事業計画の策定など新サービス / ブランドの立ち上げ実績多数。

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